ハヤログ〜40歳までにFIRE〜

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積立投資の出口を考える

こんにちは、はや(@haya_investor)です。

積立投資の始め方は色々なサイトやブログで紹介されています。

しかし、老後に運用資金を崩して使う時にの方法はあまり紹介されていません。

そこで今回は積立投資の出口(崩し方)について解説していきます。

 出口戦略

どんなことでも入り口があれば出口がありますよね。

出口とは目標のことで積立投資では、資産が○万円になったらとか、○歳まで積み立てるなどがあります。

出口戦略はどうやって運用してきた資金を取り崩すか決めることになります。

そこで出口戦略の例を3つ紹介したいと思います。

 

アロケーション

アロケーションは年数を重ねるごとに株式や債券の比率を変更していくことです。

一般的に100-年齢=株式比率が良いとされています。

「100マイナス年齢方式」アセット・アロケーション - K-ZONE money(ケイゾンマネー)

30歳の場合は70%を株式で保有し、残りの30%を債券で保有することになります。

債券はリスク(変動幅)が低いので債券比率を上げると大きく増えはしませんが、逆に大きく減ることも無いということになります。

老後に資産を取り崩す時に資産が大きく減っていることを避けるために年齢に応じて債券比率を上げていくことになります。

リバランスとリアロケーションの違い

アロケーションはあまり馴染みが無いと思いますが、リバランスを聞いたことがある人は多少はいると思います。

2つの違いを簡単に説明すると

リバランス:資産の変動によって変わった比率を元に戻すこと

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(出典:https://www.aeonbank.co.jp/investment/existing_customers/rebalancing/)

アロケーション:そもそもの資産の比率を変更すること

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(出典:https://www.hyakugo.co.jp/tameru/toushin/management/rebalance/)

つまりリバランスは比率を戻すこと、リアロケーションは比率を変更することになります。

 

定率で解約する(売る)

これは資産の○%を毎年解約(売る)していく方法です。

例えば運用資産の年平均リターンが5%の場合、資産の5%を解約しても1年後の資産は理論上減りません。

運用資産を減らさない方法としてこの定率解約の方法があります。。

定率解約の方法で4%ルールというものがあります。

仮に資産が全く増えなくても100÷4=25年は資産を引き出せることになります。

定額と定率の違い

定率だとわかりづらいから定額の方が良いと言う方もいると思います。

しかし定額解約は、逆ドルコスト平均法になってしまいます。

ドルコスト平均法は高い時に少しだけ買い、安い時に多く買う、積立投資の王道になります。

しかし解約を定額ですると高い時に少しだけ解約し、安い時に多く解約します。

つまり、資産価値が下った時に多く解約してしまい、「高く買って、安く売る」状態になってしまいます。

定率解約では、高い時に多く解約し、安い時に少なく解約するので、資産価値が下っている時に多く解約してしまうことが無くなります。

そのため、解約は定額ではなく定率でする必要があります。  

style.nikkei.com

 老後の前半は定率で、後半は定額で解約する方法が紹介されています。

 

必要な分だけ解約する(売る)

定率で解約しても、解約した資金の半分以上を使わなかったらその資金に働いてもらうことが無くなり機会損失になってしまいます。

そのため、必要な分だけ解約する方法があります。

やり方は年金は2ヶ月に1回支給なので、支給されない月に解約する等の方法があります。

 

それぞれのメリット・デメリット

メリット

資産変動が減るので、未来の資産の取り崩し額を決めやすい

  • 定率解約

資産を大きく減らす可能性が減る

  • 必要な分だけ解約

資金の機会損失を減らせる

 

デメリット

確実に資産が減っていくことになる

  • 定率解約

相場によって取り崩す資金に変動がある

  • 必要な分だけ解約

下落相場では資産を大きく減らすこともある

まとめ

老後の資産の取り崩し方法として上記の3つがメジャーかなと思います。

私個人の意見としては必要な分だけ解約する方法が良いかなと思います。

もし、子供や孫に相続をする必要が無い場合は、資産を減らしてでも残りの人生を有意義に暮らしたほうが良いと思います。

現役時代の積立投資で多少なりとも我慢をしてきたと思うので、その分老後の取り崩す時に存分に楽しめば良いかなと思います。

どの解約方法をするにしても、生活費を安定させておかないと(まぁないと思いますが)老後破産をしてしまう可能性が出て来るので、生活費の把握はしておく必要が出てきますね。